【米国株】ウォルマート（Walmart：WMT）の銘柄分析【連続増配】

今回はウォルマート（Walmart：WMT）のファンダメンタル、チャート分析をやっていきたいと思います。

売上世界一の小売チェーンです。

動画も作ってみました。

ウォルマート（WMT）の事業内容

ビジネスを3Cで分解してみましょう。

事業内訳

「エブリディロープライス：EDLP」の合言葉で知られる経営方針で、瞬く間に世界最大の小売業になりました。

米国企業の総売上高としては、2位アマゾンにダブルスコア近い差をつけた圧倒的トップです（3位はエクソン・モービル、4位はアップル）

売上高5200億ドル（約55兆円）はまさに桁違いで、13年から8年連続1位でした。

参考Fortune 500

また、時価総額ランキングでは世界17位につけています。これも面白いデータだと思います。

参考世界時価総額ランキング

ウォルマートのビジネスモデル

ビジネスモデルは王道そのものです。つまりなるべく安く仕入れて、なるべく高く売っているんですが、どうやって「低価格」を実現しているかということがポイントです。

具体的は……

郊外を中心に店舗を集中出店し、辺り一帯の顧客を軒並み奪っていく地域独占戦略
大規模仕入れによるディスカウントを背景とした他社との価格差別化

まさに小売の王道である「規模の経済」＆「薄利多売」で競合に打ち勝ってきました。

地域独占戦略は、サプライチェーンマネジメント（SCM）と切っても切り離せない関係にあります。

ウォルマートは物流網を自前で用意しており、アウトソーシングしません。商品の仕入れ、配送、店舗販売まで一貫して自社で行うことで、最も効率の良い経営が可能となりました。

また、ITを駆使した在庫管理と自動発注も当時先進的な仕組みであり、他社を上回るローコストを実現出来るようになりました。

アマゾン（AMZN）も同じビジネスモデルですよね。ジェフ・ベゾスはサム・ウォルトンの影響を大きく受けており、彼らもネットビジネスでありながら巨大倉庫を保有して、独自の物流網を構築しています。

【米国株】アマゾン（Amazon：AMZN）の銘柄分析

また、仕入れ量に物を言わせたバイイングパワーでディスカウントを実現します。

メーカー側から見ても、全米最大のお店に商品を置かないというのは売上機会の数分の一を捨てることになりますので、ちょっと値下げしてでも売りたいと考えるのです。

しかしながら、このモデルはインターネットの登場で人々の生活習慣が大きく変化（特に郊外まで足を運ぶ必要がなくなった）したことで、揺らいでいます。

現在はEコマースにも注力し、アマゾンに次いでシェア2位と地盤を強化してきています。

参考まで、店舗での販売価格のコスト構造のサンプルがありました。バリューチェーンを考えた時に、小売側で操作出来るコスト削減ポイントはそう多くないことに気づきます。

（出典：札幌市HP）

ウォルマートの戦略に照らし合わせると、以下のコストで差別化を図っているということになります。

メーカーの利益（メーカーとの直接交渉によってマージン削減も兼ねる）
店舗賃料（郊外だと安い）
一般管理費（特に物流、在庫管理）
ウォルマートの利益（現在4～5%の利益率）

ネット小売がコスト競争でウォルマートに優位な点は「店舗賃料、管理費」と「人件費」です。

とはいえ結局どこかに商品の倉庫が必要で、誰かが運ばないといけないのですから、売り手側から見えにくい場所で消費者はそれらを支払っているわけです。

ウォルマートの決算書から

21年4月に発表された最新のアニュアルレポートを見ましょう。ウォルマートの決算では、以下のセグメントで登場します。

Walmart U.S.：ウォルマートの米国売上高で、全体の62％を占めています。スーパーセンターやディスカウントストアなどが含まれます。
Walmart International：ウォルマートの海外売上高で、全体の25％を占めています。日本でも西友の名前で展開しています。
Sam’s Club：サムズ・クラブ：コストコみたいな会員数のメンバーシップクラブで、約6000万人の会員がいます（業界2位）。年会費45ドル（または100ドル）が定期的に入ってくるので、非常に安定したビジネス基盤となります。

そして直近の決算はこちら。

コロナ情勢にもかかわらず、売上成長率は6.7%と力強い成長を見せています。食品の売上を中心に伸びており、米国内・国外・サムズクラブいずれも前年比プラスの好調を維持しています。
グロスマージンはずっと25%前後をキープしており、これは一般的な小売店よりやや低い水準です。利益を切り詰めて安売りしている様子が伺えます。
営業利益率は4%ちょっとの状態が続いています。

こちらは世界の店舗数と分布です。店舗の多くはスーパーセンターですが、ディスカウントストアやサムズクラブもあります。

半数が米国外の店舗になっていまして、カナダ、メキシコに次いでイギリス、中国、日本の店舗数が多いみたいです。

最も大きな投資支出はEコマース関連です。

22年度の設備投資に140億ドルを出資する方針を示していますが、うち米国内の新規出店に使う割合は1%以下となっています。逆に、Eコマースへの出資は年々増えて、70％を超えています。

コロナ情勢で伸びるウォルマート

他がコロナ影響で縮小する中、ウォルマートは好調を維持しています。

コロナショック時の20年3月期は売上が20%近くも上昇しました。これは巣ごもり需要の影響であり、日用品や生鮮食品といった売れ筋商品をすべて取り揃えていることが追い風になった格好です。

また、20年8～10月期は純利益56％増、特にEコマース売上が79％増と急進しています。

参考「コロナ禍のウォルマートはすごかった」　米リテール業界が称賛

これは一朝一夕で実現したものではありません。

BOPIS（バイ・オンライン・ピックアップ・イン・ストア）、つまりオンラインで購入手続きをして店舗で商品を受け取る仕組みを、ウォルマートはコロナ拡大前から取り組んでいたからです。

アマゾンですら物流網の弱さを露呈した今回のコロナショックにおいて、ウォルマートの安定性は群を抜いています。

失業率の増加でウォルマートの主要顧客である低所得者層の購買力が落ちているので、中長期的には懸念がないわけではありませんが、心強い決算報告です。

競合

店舗型の小売業としてはウォルマート・ストアーズ（WMT）は世界最大です。2位がコストコ、3位はセブンイレブン、4位はクローガー、8位にイオンと続きます。

参考コストコが2位！売上高で見る、世界最大の食料品チェーントップ10

ちなみに、「流通総額」で算出すると中国のアリババが16年にウォルマートを抜いて世界一になりました。

前回記事にした、2位のコストコ（COST）の台頭がウォルマートに結構打撃を与えています。

ウォルマートに来るお客さんのうち、中上位の富裕層がコストコの主な顧客になっていて、ウォルマートの客単価を落とす要因となっています（ウォルマートの顧客は低所得者層がメインに）

【米国株】コストコ・ホールセール（Costco Wholesale：COST）の銘柄分析

クローガー（KR）はスーパーマーケット中心、ターゲット（TGT）はウォルマートより長い53年連続増配銘柄でもあります。

CVSヘルス（CVS）のような薬局屋もディスカウントショップに進出してきています。

そして最大のライバルであるアマゾン。アマゾンはもはやネット小売と評されるべきではないと思いますが……。

ウォルマートはもはやEコマースでも売上シェア2位です。アマゾンが圧倒的とはいえ、時代に適応していると言えるでしょう。

（出典：eMarketer）

ただ、食品分野に限るとウォルマートが年々アマゾンに肉薄してきていることがわかります。全米で7割近い人がアマゾンかウォルマートを使っているということです。

（出典：eMarketer）

ウォルマートがEコマースへ進出しているのと逆に、アマゾンはホールフーズ買収などでリアル店舗への展開も進めています。

アマゾン（Amazon）がホールフーズ（Whole Foods Market）買収！！　米国小売株の今後について詳細考察

アマゾンがリアル店舗に進出した背景には、購買につながるラストワンマイルの顧客データを集めたい思惑もあります。逆に言えば、ウォルマートの優位性のひとつは顧客データを資産としたマーケティングということです。

市場

米国小売市場は年平均3～4%で緩やかに拡大を続けています。4兆ドルを超えると言われる巨大な市場ですね。

（出典：NRF）

少し前のデータですが、小売の中でウォルマートのシェアは9%程度だそうです。

※米国小売売上高は毎月第2週に発表されます。そんなに為替が動く指標ではないですが、米国市場は2/3が個人消費ということで、足元のトレンドを知るために利用するケースが多いです。

（出典：internet RETAILER）

また、先ほど見た米国Eコマースの小売市場としては現在6000億ドルで、10年連続二桁増と年々規模が大きくなっています。

2020年時点で小売全体の10%を超えたところですが、コロナ影響もあり店舗からネットへの傾向が加速することは必至です。

（出典：eMarketer）

これらの傾向は今後も変わらないでしょう。食品や日用品小売がメインとなるので、人口が増えれば利用者も増えます。

リスク要素

リスク項目は結構多いです。ただ、これらはよく言われていることで、市場が過度に悲観して割安水準となれば、むしろ絶好の買いポイントになる可能性も秘めていると思います。

Eコマース進出

リスクという表現は正確ではないかもしれませんが、ウォルマートの鍵を握るのはEコマースでの成功です。

ウォルマートはここ数年の投資強化で、今では全米2位のEコマース売上に成長しました。ジェイド・ドット・コムを33億円で買収、中国JDへの出資、インドのフリップカート出資など。

元々の圧倒的な物流網を活かして、アマゾンに食らいついてほしいところ。

ちなみに、ウォルマートはEコマース進出が遅れたと言われます。イノベーションのジレンマというものがあり、業界のリーダーだからこそ動けなかったとも言えますが。

既存事業とパイを食い合うビジネスに投資するという判断は難しいものがあります。

それでも、デジタル化の進展が著しい現代では、変化に適応しなければ衰退していくしかありません。

通販の登場は「店舗でもの買う」という当たり前の生活スタイルを破壊していますし、サービスビジネスの増加は「所有から利用へ」という当たり前の購入スタイルを破壊しています。

より便利な方向にシフトしている以上、これは不可逆的な流れだと思います。

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ネット小売との競争はどうなるのか？

以前Eコマース（越境EC）について記事を書きましたが、今後どんどんネット小売が伸長し、既存のパイを食っていく形になります。

3分で分かる、EC・越境ECの可能性（後編）

実際、15年には遂にアマゾンがウォルマートの時価総額を抜いてしまいました。

売上高では5倍の差があるのですが、市場評価は逆になっています。それでも現時点での小売事業EC化率は10％程度と、むしろこれからが本番です。コロナ影響でさらに加速するでしょう。

もちろん、店舗を主体にしたビジネスがなくなるということはまずないでしょうし、そこでウォルマートの牙城を崩すことは難しいです。ウォルマートの看板には安くていいものが売っているというブランドイメージもあります。

ただ、顧客の絶対数が減少することは避けられませんので、売上利益ともに侵食されていきます。

インターネットの普及によって地域独占の意味が薄れてきている上、価格比較も容易になり、全て利益を圧迫する方向に向かっています。

コンビニのような差別化

ウォルマートは街のディスカウントショップも経営していますが、主力としているスーパーセンターは郊外まで足を運ばないといけません。

これではオンラインと競合してしまうので、「より小さくより多く」を住宅街に提供するコンビニのような差別化が図れるといいかもしれませんね（今度はコンビニと競合になりますが）

オンラインの隙間を埋めるのは配達時間だと思います。つまり、歩いて10分の生活圏だけを相手にする商売だと、「すぐに必要」という需要に答えることが出来そうです。

類似事例：シアーズ

シアーズHDはシアーズやKマートといった、1980年代までは全米一の小売店でしたが、今やシアーズは全店舗閉鎖、Kマートは1/3が閉鎖という事態になっています（シアーズとKマートは2005年に生き残りをかけて統合）

参考【米国】米百貨店大手のシアーズ、全店舗の閉鎖を決定

小売業というのは成熟市場でありながら競争が激しく、勝者総取りの側面があります。テンバガーが生まれやすい業界だったりもしますね。

シアーズは耐久消費財をメインとして生活必需品をワンストップで取り揃えられることが好評となり、ベビーブームと合わさって急成長しました。

しかし、住宅ラッシュが一段落つくと需要は停滞し、食品スーパーなどを手掛けるKマート、ウォルマートにシェアを奪われます。

そのKマートも、PB製品を軸に伸びていきましたが、品質や価格競争でウォルマートに敗れていきました。

シアーズの事例から得られる教訓はなんでしょうか。

当然、シアーズも全米一、世界一というブランドはありました。それでも、結局消費者の変化に適応できなかったことで衰退しています。

ウォルマートの場合はEコマースやコロナウイルスが消費者の変化として挙げられるでしょう。これらの変化に適応してこそ、ウォルマートは小売りの覇者であり続けられると思います。

バフェットは持ち株を売却

ウォルマートはバフェットの主力銘柄でしたが、現在はほとんどの持ち株を売却しています。バフェットの行動が市場に与える影響は大きく、ポジティブな要素とは言えないでしょう。

参考ウォーレン・バフェットがウォルマート株を売却、｢伝統的な小売り業界｣終焉のシグナルか

しかしながら、17年にほとんど売却を進めたウォルマート株は、その後急進を遂げています。チャートについては後ほど分析していこうと思います。

労働スト

ウォルマートって結構ブラックなイメージがありますが、最近は好調な業績も後押しし、20万人の臨時雇用を発表しています。

また、既存の従業員に対しても最低時給を2ドル引き上げるなどの取り組みも行っています。大企業として雇用を創出することは社会的責任でもあります。

とはいえ、店舗経営において人件費は泣き所であり、差別化要素でもあります。ウォルマートは労働者の賃金を安くすることでビジネスモデルを維持していましたが、それが難しくなったことを示唆しています。

ウォルマート（WMT）の財務分析

PL

流石世界最大の小売チェーン、桁が違う！

小売業という業態だけに利益率は4%程度にとどまっていますが、これは業界として薄利多売なので仕方ない面もあります。

この10年を見ると、売上利益とも横ばいではありますが、少しずつ成長しています。

それと、グラフには出ていませんがROEが18%弱と非常に高くなっています。これはIBMなどと同じく自社株買いで嵩上げされている部分も大きいです。

自社株買いは定期的にやっていますが、直近決算では今後2年で200億ドルの自社株買いを予定していると発表しています。

BS

実店舗などを含む固定資産は大きくなります。

流動資産が一定額あるのは小売特有の現金と売掛金、自己資本比率はこの業界としては非常に高い印象があります。

CF

営業キャッシュフローは安定的なプラス、フリーキャッシュフローもかなり安全マージンの大きい推移になっています。

実店舗の維持管理や物流整備と、出て行くキャッシュも多いはずですが、それ以上に収入が大きいことを意味します。

株主還元指標

現在48年連続増配銘柄と、配当王目前に迫ってきました。以前記事にしています。

米国株25年以上連続増配銘柄・有望15株（コメントつき）

配当だけでなく自社株買いもやってますが、いずれにしても投資家還元は立派なものです。この利益率で内部留保しても市場平均に劣りますので、投資家に還元したほうがよいですね。

直近の株高もあり、利回りは低めに出ています。

直近配当利回り：1.56%

ウォルマート（WMT）の株価、チャート分析

とりあえずリアルタイムチャートのリンク置いておきます。

ウォルマート（WMT）-Yahoo!ファイナンス

過去の最高値、最安値

最高値：151.06（20年）
最安値（00年以降）：42.19（07年）

しばらくは42～65ドルあたりでレンジを形成していましたが、17年以降は一貫した上昇トレンドに。コロナの巣ごもり需要などが追い風となって、現在も最高値を追い続けています。

わりと素直なトレンドラインが引けますが、150ドルの上限は節目の数字なので結構上値は重いと感じます。下落時は125ドル付近がサポートラインでしょうか。

リーマンショック時も影響はそれほどなく、今回のコロナショックでもほぼ落ちなかったことから、不況耐性は結構あるように見えます。

15年に頂点つけてからの下落幅のほうが目立ちますが、これはオンライン売上の不振と店舗経営への影響が見えてきた頃です。時期を同じくしてアマゾンに時価総額で抜かれています。

今後の値動き予測

5年チャート

ここ5年はずっと調子がよいです。100ドル、120ドル、130ドル、150ドルときれいに刻んで一度は弾かれていることから、節目の数字近辺は意識してもよいかも。

1年チャート

150ドルの壁にぶつかって下がって、また戻りつつあるというチャートです。

vsアマゾン

赤がアマゾン、青がウォルマート。アマゾンの勢いはすごいですね……。

コロナショックでの下落幅はウォルマートのほうが小さかったですが、それ以外の期間は概ねアマゾンのほうが優位にあります。

ウォルマート（WMT）の投資戦略

まとめます。

地域独占のドミナント戦略、規模の経済という小売の王道モデルで拡大してきた世界最大の小売チェーン
Eコマースも伸びていて、現在はアマゾンに次ぐ2位のシェア
コロナ禍でも売上は拡大、キャッシュ余力も十分
48年連続増配銘柄で配当王を目前にしているなど、財務指標も優秀
ここ5年のチャートは上昇トレンドを描いている

回答

リスク要素も色々と書きましたが、まさに資本主義のビジネスモデルといった感じで、ウォルマートの巨大な規模は圧倒的です。

Webの遅れから一時は過度に悲観論が広がっていましたが、この数年で評価も持ち直した感がありますね。

コロナショックでもノーダメージだったのは自力の強さを改めて示したと言えます。これからも好業績を期待できる安定株として、購入を検討していきたい銘柄だと思います。

動画再掲。チャンネル登録＆高評価もらえるととても嬉しいです。

企業名（リンク先は分析記事）	ティッカー	業種区分	主力事業、ブランド
アマゾン	AMZN	IT	ネット小売、クラウド
アルファベット/グーグル	GOOGL	IT	広告（検索）、AI
アップル	AAPL	IT	iphone
マイクロソフト	MSFT	IT	OS、Office365
フェイスブック	FB	IT	広告（SNS）
IBM	IBM	IT	クラウド、AI
インテル	INTC	IT	半導体（PC、サーバ）
クアルコム	QCOM	IT	半導体（モバイル）
エヌビディア	NVDA	IT	半導体（GPU）
オラクル	ORCL	IT	ソフトウェア（DB）
オクタ	OKTA	IT	オクタ
シスコ	CSCO	IT	ネットワーク機器
アリババ・グループ	BABA	IT	タオバオ、Tmall、アリペイ
テンセント	HKG00700	IT	テンセント
バイドゥ	BIDU	IT	百度
ビザ	V	金融	決済インフラ
マスターカード	MA	金融	決済インフラ
アメリカン・エキスプレス	AXP	金融	決済インフラ
スタンダード＆プアーズ	SPGI	金融	格付け機関
ムーディーズ	MCO	金融	格付け機関
ブラックロック	BLK	金融	運用会社
ウェルズ・ファーゴ	WFC	金融	商業銀行
JPモルガン・チェース	JPM	金融	商業銀行、投資銀行
シティグループ	C	金融	商業銀行、投資銀行
ウエストパック銀行	WBK	金融	オーストラリア銀行
バークシャー・ハサウェイ	BRK.B	金融	バークシャー
AT&T	T	通信	モバイル通信
ベライゾン・コミュニケーションズ	VZ	通信	モバイル通信
ネットフリックス	NFLX	通信	動画配信サービス
ウォルト・ディズニー	DIS	通信	ディズニー、ESPN
ジョンソン・エンド・ジョンソン	JNJ	ヘルスケア	医薬品（ステラーラ）、バンドエイド他
メドトロニック	MDT	ヘルスケア	医療機器（ペースメーカー他）
アボット・ラボラトリーズ	ABT/ABBV	ヘルスケア	栄養補助食品、医薬品（ヒュミラ他）
ブリストル・マイヤーズ・スクイブ	BMY	ヘルスケア	医薬品（オプジーボ他）
ファイザー	PFE	ヘルスケア	医薬品（プレブナー、リリカ他）
メルク	MRK	ヘルスケア	医薬品（キイトルーダ他）
ギリアド・サイエンシズ	GILD	ヘルスケア	医薬品（ハーボニー他）
CVS ヘルス	CVS	ヘルスケア	薬局、PBM
ユナイテッド・ヘルス	UNH	ヘルスケア	医療保険、PBM
P&G	PG	生活必需品	ビューティー（パンテーン、SK-II）他
ユニリーバ	UL	生活必需品	パーソナルケア（Dove、LUX）
コルゲート・パーモリーブ	CL	生活必需品	オーラルケア（歯磨き）
コカ・コーラ	KO	生活必需品	コカ・コーラ
ペプシコ	PEP	生活必需品	ペプシ・コーラ
ゼネラル・ミルズ	GIS	生活必需品	ハーゲンダッツ
クラフト・ハインツ	KHC	生活必需品	チーズ、ケチャップ
マコーミック	MKC	生活必需品	スパイス
ホーメルフーズ	HRL	生活必需品	SPAM
マクドナルド	MCD	生活必需品	マクドナルド
スターバックス	SBUX	生活必需品	スターバックス（スタバ）
ウォルマート・ストアーズ	WMT	生活必需品	大型店舗小売
コストコ・ホールセール	COST	生活必需品	会員制小売
ホーム・デポ	HD	生活必需品	DIY小売
フィリップ・モリス	PM	生活必需品	たばこ（マルボロ）
アルトリア・グループ	MO	生活必需品	たばこ（マルボロ）
レイノルズ・アメリカン	RAI/BTI	生活必需品	たばこ
アンハイザー・ブッシュ・インベブ	BUD	生活必需品	バドワイザー
ナイキ	NKE	生活必需品	スニーカー（ナイキ・エア）
ギャップ	GPS	生活必需品	GAP、オールドネイビー
エクソン・モービル	XOM	エネルギー	石油メジャー
シェブロン	CVX	エネルギー	石油メジャー
ロイヤル・ダッチ・シェル	RDS.B	エネルギー	石油メジャー
ボーイング	BA	資本財	B787ドリームライナー
ロッキード・マーティン	LMT	資本財	ステルス戦闘機F-35
ユナイテッド・テクノロジーズ	UTX	資本財	航空機エンジン、エレベーター
キャタピラー	CAT	資本財	建設機械（油圧ショベル他）
ゼネラル・エレクトリック	GE	資本財	照明、航空機エンジン
テスラ	TSLA	自動車	電気自動車（EV）
スリーエム	MMM	素材	ポストイット
デューク・エナジー	DUK	公共	電力、ガス