【米国株】グーグル、アルファベットの銘柄分析（GOOGL、Google、Alphabet）

※18/4/7：最新情報に合わせてリライトしました！

グーグル（アルファベット）について、事業、ファンダメンタル分析、チャート分析をやってみましょう。

グーグルの事業内容

ビジネスを3Cで分解してみましょう。というかGoogleはですね、HP見てもよく分からないIRなんですよ。

とりあえず、持株会社アルファベットの下にGoogleをはじめとした幾つかの企業が連なっています（15年8月に設立）。

事業内訳

AIだの自動運転だのIoTだのと未来技術に投資しまくっているGoogleですが、収益構造として見れば広告収入が全体の9割近くを占めています。

ビジネス構造

最新のIRから見てみましょう。

（出典：アルファベットIR）

「Google Advertising revenues」が広告収益ですね。

Googleはそもそも検索連動型リスティング広告によって急成長した企業です。

他にも色々な事業に投資しているものの、まだ本格的な収穫期ではなく（あるいは広告収益ビジネスモデルとして取り込んでいる）、その他の収益は全体の1割程度に留まります。

地域別売上を見ると、米国47%、米国外53%とグローバル企業ではあるものの、米国の事情は無視できないことが分かります。

（出典：アルファベットIR）

次に営業利益の状況から資金の流れを見てみましょう。

（出典：アルファベットIR）

Google単体では大幅黒字で、他の事業（Other Bets）は赤字なのです。Google（アルファベット）は広告収入で稼いだ資金を元に、様々な未来技術へ投資をしていることですね。

いずれ広告収益だけでは立ち行かない時が来るとグーグル自身も理解していると思いますし、次の成長の柱を求めてイノベーションを起こす仕組みがあるということです。

広告ビジネスについて

グーグルのサービスはほとんどが無料で使えますよね。どこでお金を稼いでいるのかというと、それが広告です。

Webサービスの収入について、一般的には「デジタル広告」「課金」「物販手数料」の3タイプの収入口があります。

参考Webサービスってどうやって儲けるの？ビジネスモデルまとめ

グーグルはこのデジタル広告に特化しているわけですね。

グーグルは世界一の検索エンジンを持っているので、検索連動型広告（SEM）が主力になります。

これはユーザーが検索したキーワードに関連する広告を検索結果に表示させる仕組みです。

ユーザが検索して
検索キーワードに対する広告枠をオークションで募って
一番高い広告主の広告が表示され
それがクリックされたらグーグルにお金が落ちる

ユーザは誰にもお金を払う必要がありませんし、広告主も非常に安価にターゲット顧客へリーチ出来るという素晴らしい仕組みだと思います。

検索エンジンを中心とした一つのプラットフォーム戦略については、後半で触れます。

その他の事業について

主に先進技術への投資になります。

グーグルは次々とスタートアップを買収していますが、中でもAI（人工知能）について注目が集まっています。

参考全部知ってる？ITの巨人Googleが2017年に買収した8個のサービス

2～3年前まではAIなんてまだ眉唾もので、ここまで連日ニュースになるとは思ってもいませんでしたが……つくづく技術進歩も技術の浸透速度も加速していると思わされますね。

書き出すときりがないのですが、少なくともグーグルが過去に成功した買収案件と言うと「Android」や「Youtube」があります。

未来技術ちっくな話はこのブログでもたくさん取り扱っていますので、合わせて読んでもらえると嬉しいです。

3分で分かる、AI・ディープラーニングの将来性　ロードマップ、市場規模とか

3分で分かる、自動運転車の未来

3分で分かる、IoT（Internet of Things）の概要おさらい記事

競合

Googleには色々なサービスを世界中に展開しています。主だった競合としてはやっぱりこの辺かしら。

最近のスタートアップはFAAMGに買収ゴールというところも多く、お互いがM&Aにおけるライバルでもあります。

反面、ハードウェアは自社内で作ることはほぼなく、半導体のエヌビディア（NVDA）、クアルコム（QCOM）、キャラクタービジネスの任天堂なんかは協業関係にある方です。

検索エンジン、広告ビジネス

さて、ビジネスの中心となる検索エンジンのシェアでは世界の90%近くを占めています。モバイルになるともっと差が開きます（PCはWindows標準のBingの人が多い？）。

（出典：Globalstats）

近年台頭している広告媒体は完全にモバイル一択なので、SNSを持つフェイスブックと2強を構成しています。

結果的に、グーグルはオンライン広告業界全体の44%のシェアを有しています（2位フェイスブックも21%）。

（出典：Statista）

ちなみに日本の検索エンジンは6割Google、3割ヤフーと、ヤフーが健闘しています（この数字が統計によって結構違っています。どれが正しいのやら）。

また中国ではBaidu（百度：バイドゥ）、韓国ではNaverが人気です。バイドゥの記事は以下のリンクからどうぞ。

【中国株】バイドゥ（百度/Baidu：BIDU）の銘柄分析

なお、広告のヒット率という観点から言えば検索連動型よりもSNSに軍配が上がります。

検索キーワードより、SNSのほうがより多くの個人情報データからターゲットの絞り込みが出来るからですね。

エコシステム、プラットフォーム

グーグルは各サービス相互に連携するエコシステムの構築が非常に上手いです。

社内外含めて様々なサービスを無償で使わせる代わりに、コア部分は基本的にグーグルお手製にしてプラットフォームを構築してますね。

そのおかげで利用料は無料でありながらスイッチングコスト（他社への乗り換え）が非常に高くなっています。

実際、グーグルには月間アクティブユーザー数が10億に達したサービスが7つもあります。

Google検索、Google Chrome、Android、Google Play、Google Maps、YouTube、Gmailですね。検索が中心にあって、その周辺を充実させる形で広げていきました。

見てきたように、Googleはサービス自体は無料で提供して広告で稼ぐというビジネスモデルです。FacebookやTwitter、AppleのApp storeなんかもみんな同じですね。

この場合、広告が表示される「面」を増やしていくことが経営戦略の主軸になります。

典型的な例がスマホOSのAndroidですね。

当初からOSをサードベンダに提供する代わりに箱となるスマートフォン本体を製造してもらって、あっという間にアップルの市場を食い荒らしてしまいました（Androidのシェアは8割以上）。

ちなみにアップルは今でも売上の7割をiphone（ハードウェア）で稼いでいるので、両者はとても対照的です。

アップルからすれば、PCのOS競争でMicrosoftにやられた戦略と同じことを、今度はGoogleにやられたわけですね。

オープン・イノベーションの時代というか、一社でコア技術を秘匿しても競争に勝てなくなってますよね。半導体のインテル然り（アップルは未だに強い競争力を保持していますが）。

SNSのGoogle+はフェイスブックほどのインパクトはありませんが、動画コンテンツでは世界最大の動画共有サービスYoutubeがあります。

考えてみると私達はグーグルが提供しているサービスを実にたくさん使っていますね。むしろなくなったら暮らしていけないまである。

グーグルは単なる先進IT企業という立場を脱して、インフラ企業になりつつあると思っています。

市場

検索連動型広告の市場としては拡大傾向が見られます。

これからデジタル広告が中心になり、他に向けられていた予算がこっちに割り振られるから当面は拡大するでしょう。

（出典：eMarketer）

アメリカではテレビ広告をデジタル広告が追い抜きました。

（出典：DIGIDAY）

市場拡大の追い風

プラットフォームビジネスはネットワーク効果がありますので、利用者が多いほど経済効果も大きくなります。

たくさんの人が集まる→広告を出せばヒットする確率が上がるという思考です。

アマゾンが顕著ですが、インターネット時代のビジネスは勝者総取り方式ですよね。

市場が競争状態にあるうちは利益度外視でシェアを広げていくほうが良いのです。利益はその後からついてきます。

さて、今後新興国市場を中心にITインフラが整備されていくことだけで、Googleユーザーはさらに増加する見込みです。

世界人口が70億人～今後90億人になるとすれば、まだ2～3倍の拡大余地があるわけです。

（出典：情報通信白書）

また、以前EC市場の記事を書きましたが、こちらでもリアルからバーチャルへという動きはまだまだ拡大余地があります。当面の成長は疑いなしです。

3分で分かる、EC・越境ECの可能性（前編）

リスク要素

投資CFが大きいものの、財務面でのリスクはあまりありません。

広告というビジネスモデルの継続性

広告ビジネスの継続性を見る上では、Googleが出している以下の指標を見ると分かりやすいです（アフィリエイトやってたらお馴染みですね）。

アグリゲート・ペイド・クリック：広告クリック数（4Q決算で+18%）
アグリゲート・コスト・パー・クリック：広告単価（4Q決算で-6%）

スマホにもアドセンスブロックが普及しつつある今日このごろ、実はアグリゲート・ペイド・クリックが大幅に上昇し、アグリゲート・コスト・パー・クリックは減少しているのです。

ここのところ継続している傾向ですが、広告費ってよく不況で削ると言われますので、景気サイクルの後半と言われる今年以降注意が必要かもしれません。

また、広告表示のない検索サービスが出てくるのもそう遠い未来ではないかもしれません。

例えば音声認識での検索サービスなんてどうでしょうね。アマゾンのアレクサ（Alexa）やGoogle Homeなど商品化も進んでいますし。

AIが人の要望を理解して直接見たいページに推移するなら、広告を挟めなくなります。もっとプッシュ通知型の広告にしないと届かなくなります。

こうなるとビジネスモデルの変革期だと思います。

検索エンジンのスイッチングコスト

これは問題ないと思っています。

もちろん検索するだけなら正直どの検索エンジンも大きく変わらないです。ユーザーからすれば、検索結果が返ってくればいいわけですから。

どれでもいいということは差別化出来ないということなので、使い勝手が分かるグーグルから別のサービスが取って代わる可能性は低いでしょう。

一方で広告主からすると、グーグルの検索サービスに人が集まるから広告を出しているので、ユーザー数が多いうちは安泰です。

この意味で、グーグルのスイッチングコストは消極的な形で発生します。なので、検索市場優位はこれからも続くでしょう。

加えて言えば、グーグルはコンテンツを拡充して積極的な囲い込みを推進しているので、地盤は堅いと思います。

新規事業の失敗

有望なスタートアップ企業を買収して成長する企業なので（大成功したAndroidだって買収したものですし）、経営層の判断に左右されます。

CEOラリー･ペイジ他、Googleを率いている経営層をどう評価するかで、投資する上でのリスクの大きさとして良いのではないでしょうか。

まあ毎年何十件と買収しているので、そのうち一つでも当たったら儲けもの、くらいの感覚ですけどね。

中国の台頭

グーグルが優位を築けていない数少ない市場が中国です。というか、中国共産党による検閲に反対して撤退しています。

日欧は自由競争の元で米国IT巨人に美味しいところを全部持っていかれましたが、中国は頑なに国内IT産業を保護したことが今になって効いてきています。

これから先のライバルは間違いなく中国企業になるでしょう。日米の技術者も囲ったりしていて技術的には大きな差もなくなっています。ファーウェイのスマホとか安いのにすごいですよね。

とはいえ、中国IT2強のアリババ・グループ、テンセントは売上に占める国内割合が8割超えで、傍から見るとまだ中国国内に閉じこもっている状態です。

【中国最大】アリババ・グループ（阿里巴巴集団/Alibaba：BABA）の銘柄分析

【中国株】テンセント（騰訊控股/Tencent：HKG00700）の銘柄分析

ここからのアジア市場での競争はどうなるか見ものですね。

グーグル（GOOGL）の財務分析

PL

ずっと右肩上がりで推移しています。リーマンショックがあった08年付近でも成長率が鈍化しただけで安定した収益は落ちていません。

元々利益率の高いWebサービス事業から多角化してきたことで営業利益率は下がり気味ですが、25％はそれでも十分な数字だと思います。

というかこの規模の会社の利益率としては異常な水準……これだけキャッシュリッチだと好きな会社買えるので、またグーグル共和国が強くなる一方です。

一方でROEは直近で米国平均の12%を下回る水準まで落ちてきていますね。

BS

負債は極端に少ないですね。金余っちゃってる感じ。

数字に出て来ない部分でも圧倒的なシェア、ブランド力のあるサービスを有しているので、まず安全性に疑問はありません。

CF

事業が安定的なキャッシュを生み出していることが分かります。多数のM&Aを行う関係で投資CFがやや大きく、5割くらい食っているのが特徴です。

それでもFCFはずっとプラス範囲ですね。

株主還元指標

Googleは配当なしです。自社株買いもあまり積極的ではありません。

この手の先進企業はどこもそうですが、利益は別事業に再投資して成長させる方針です。その再投資による成長率が市場平均を上回ることで株主に報いるという考え方です。

汎用ソフトの水平展開ビジネスで食ってきたマイクロソフトは成熟化して今や高配当株になってきていますが、Googleもやがて同じ道を辿るでしょうか。

和波は当面そうならないと思っています。

なぜならグーグルは広告収入一本足だからです。既にOSやオフィスの売上が全体の1/3を切ったマイクロソフトとは事情が異なります。

新たな収益モデルを得るまで、成長のエンジンとして新規ビジネスを開拓し続けることを優先すると思われます。

グーグル（GOOGL）の株価、チャート分析

リアルタイムチャートのリンクを置いておきます。

グーグル（GOOGL）-Yahoo!ファイナンス

トレードステーション（Tradestation）というマネックス証券で米国口座開くと一緒についてくるチャートで見ています。

これだと自分で好きなインジケータ入れて分析が出来るので、便利ですよ。

過去の最高値、最安値

17年は押し目もなく上がっていきました。強すぎですね。

チャートはとてもきれいな右肩上がりに見えます。高値安値は差が広すぎて設定しても機能しないです。

最高値：1198.00ドル（2018年2月）
最安値：47.98ドル（2004年9月）

1000ドルが壁になるかと思いきや、勢いよくサクッと超えていったあたり流石の一言。

FANGだのなんだのと持て囃されて期待値も天井なので、ちょっとでも揺らぐと急落はやむ無しといった感じでしょうか。

今後の値動き予測

過去最高値更新から150ドル近く急落している最中です。

一旦突破した1000ドルは今後も目安になるはずです。チャートの見た目的には押し目ですが、過去最高値を超えるにはファンダメンタルズの勢いも欲しいところ。

5年チャート

先ほど書いたように、きれいな押し目に見えます。ラインは和波が勝手に引いたものなので、そこだけご注意ください。

1年チャート

1000の壁を超えてしばらく上がったあとのダブルトップなので、本格的に割ったら800くらいまで急落してもおかしくないですね。

グーグル（GOOGL）の投資戦略

まとめましょうか。

検索エンジンをはじめ10億人のユーザを有するサービスを複数展開し、もはや社会インフラ企業としての価値を有している。
広告ビジネス一本に収益が偏っている点はリスクだが、将来に向けて様々な新規ビジネスに積極的に投資を進めている。
財務健全性が高く、売上利益とも年々伸びていおり世界有数のキャッシュリッチ企業。
株価はこれまでほぼずっと右肩上がりで、今は少し調整局面にある。1000ドル付近の動きに注意したい。

回答

誰もが知っている企業で将来性も非常に明るいですね。

IT巨人の中でもグーグルとアマゾンはイノベーションを生み出し続ける仕組み作りがきっちりしている印象です。

その分投資家の期待も大きくなり、17年の好相場も手伝って株価は膨み続けました。

キャピタルゲイン狙いとすると、ここから半分になることはあっても2倍になるのは相当時間がかかりそうで、リスク・リターンが上手くありません。個別に買うなら当面待ちかなと思います。

まあS&P500とかVTIの数%を占めているので、それらを買って持っておくだけでグーグルの成長を享受出来ます。和波的にはそれで満足です。

黎明期と違ってもう市場の勝敗が決まってきていますので、IT巨人が潰れるリスクはほとんどないでしょう。

他の業界より新陳代謝は激しいほうですが、技術革新の割りを食っているのはオールドエコノミーのほうで、グーグル的には攻めて行ってる側でむしろ他より安全とも言えます。

グーグルの動向には今後も注目していきます。

これまで調査してきた米国株の個別銘柄記事リストをまとめました！　企業名クリックで各詳細記事に飛ぶことが出来ます。

企業名（リンク先は分析記事）	ティッカー	業種区分	主力事業、ブランド
アマゾン	AMZN	IT	ネット小売、クラウド
アルファベット/グーグル	GOOGL	IT	広告（検索）、AI
アップル	AAPL	IT	iphone
マイクロソフト	MSFT	IT	OS、Office365
フェイスブック	FB	IT	広告（SNS）
IBM	IBM	IT	クラウド、AI
インテル	INTC	IT	半導体（PC、サーバ）
クアルコム	QCOM	IT	半導体（モバイル）
エヌビディア	NVDA	IT	半導体（GPU）
オラクル	ORCL	IT	ソフトウェア（DB）
オクタ	OKTA	IT	オクタ
シスコ	CSCO	IT	ネットワーク機器
アリババ・グループ	BABA	IT	タオバオ、Tmall、アリペイ
テンセント	HKG00700	IT	テンセント
バイドゥ	BIDU	IT	百度
ビザ	V	金融	決済インフラ
マスターカード	MA	金融	決済インフラ
アメリカン・エキスプレス	AXP	金融	決済インフラ
スタンダード＆プアーズ	SPGI	金融	格付け機関
ムーディーズ	MCO	金融	格付け機関
ブラックロック	BLK	金融	運用会社
ウェルズ・ファーゴ	WFC	金融	商業銀行
JPモルガン・チェース	JPM	金融	商業銀行、投資銀行
シティグループ	C	金融	商業銀行、投資銀行
ウエストパック銀行	WBK	金融	オーストラリア銀行
バークシャー・ハサウェイ	BRK.B	金融	バークシャー
AT&T	T	通信	モバイル通信
ベライゾン・コミュニケーションズ	VZ	通信	モバイル通信
ネットフリックス	NFLX	通信	動画配信サービス
ウォルト・ディズニー	DIS	通信	ディズニー、ESPN
ジョンソン・エンド・ジョンソン	JNJ	ヘルスケア	医薬品（ステラーラ）、バンドエイド他
メドトロニック	MDT	ヘルスケア	医療機器（ペースメーカー他）
アボット・ラボラトリーズ	ABT/ABBV	ヘルスケア	栄養補助食品、医薬品（ヒュミラ他）
ブリストル・マイヤーズ・スクイブ	BMY	ヘルスケア	医薬品（オプジーボ他）
ファイザー	PFE	ヘルスケア	医薬品（プレブナー、リリカ他）
メルク	MRK	ヘルスケア	医薬品（キイトルーダ他）
ギリアド・サイエンシズ	GILD	ヘルスケア	医薬品（ハーボニー他）
CVS ヘルス	CVS	ヘルスケア	薬局、PBM
ユナイテッド・ヘルス	UNH	ヘルスケア	医療保険、PBM
P&G	PG	生活必需品	ビューティー（パンテーン、SK-II）他
ユニリーバ	UL	生活必需品	パーソナルケア（Dove、LUX）
コルゲート・パーモリーブ	CL	生活必需品	オーラルケア（歯磨き）
コカ・コーラ	KO	生活必需品	コカ・コーラ
ペプシコ	PEP	生活必需品	ペプシ・コーラ
ゼネラル・ミルズ	GIS	生活必需品	ハーゲンダッツ
クラフト・ハインツ	KHC	生活必需品	チーズ、ケチャップ
マコーミック	MKC	生活必需品	スパイス
ホーメルフーズ	HRL	生活必需品	SPAM
マクドナルド	MCD	生活必需品	マクドナルド
スターバックス	SBUX	生活必需品	スターバックス（スタバ）
ウォルマート・ストアーズ	WMT	生活必需品	大型店舗小売
コストコ・ホールセール	COST	生活必需品	会員制小売
ホーム・デポ	HD	生活必需品	DIY小売
フィリップ・モリス	PM	生活必需品	たばこ（マルボロ）
アルトリア・グループ	MO	生活必需品	たばこ（マルボロ）
レイノルズ・アメリカン	RAI/BTI	生活必需品	たばこ
アンハイザー・ブッシュ・インベブ	BUD	生活必需品	バドワイザー
ナイキ	NKE	生活必需品	スニーカー（ナイキ・エア）
ギャップ	GPS	生活必需品	GAP、オールドネイビー
エクソン・モービル	XOM	エネルギー	石油メジャー
シェブロン	CVX	エネルギー	石油メジャー
ロイヤル・ダッチ・シェル	RDS.B	エネルギー	石油メジャー
ボーイング	BA	資本財	B787ドリームライナー
ロッキード・マーティン	LMT	資本財	ステルス戦闘機F-35
ユナイテッド・テクノロジーズ	UTX	資本財	航空機エンジン、エレベーター
キャタピラー	CAT	資本財	建設機械（油圧ショベル他）
ゼネラル・エレクトリック	GE	資本財	照明、航空機エンジン
テスラ	TSLA	自動車	電気自動車（EV）
スリーエム	MMM	素材	ポストイット
デューク・エナジー	DUK	公共	電力、ガス