AT&T（T）のファンダメンタル、チャート分析をやっていきます。
連続増配36年、利回り7.17%という銘柄ですので、短期的なキャピタルゲイン狙いというよりも、配当狙いで投資する人が多いのではないでしょうか。
ちなみに、私が最初に買った米国個別株でもあり、個人的にも思い入れはあります。笑
動画版
ベライゾンの記事も書いていますので、合わせて読んでいただけると嬉しいです。
目次（クリックで飛びます）
AT&T（T）の事業内容
ビジネスを3Cで分解してみましょう。ベルが興した企業であるとか、そこら辺の生い立ちは検索したら色々出てくるので省略。
事業内訳
19年のアニュアルレポートから情報を引っ張ってみましょう。
ワーナーメディアを除きほぼコミュニケーションなので、この内訳を見てみましょう。
モビリティはAT&Tの主力事業である通信サービスの提供で、全体の5割近くを占めます。安定していますがこの数年大きな増加もありません。価格競争は年々激化しています。
次にエンタメ事業が3割あり、ワーナーは除いているので主にディレクTVのコンテンツ配信やデジタル広告事業になります。ストリーミング配信に押されて100万人以上の契約者減少があり、マイナス成長ですね。
最後にビジネスワイヤラインは法人向けサービスで、全体の2割程度。こちらもやや減少傾向にあります。
後ほど解説しますが、大型買収によりエンタメ事業の比重が大きい点が競合ベライゾンとの大きな違いになります。
ついでにインフラ事業ということで、ほとんど米国内事業のみという点も注目。
米国人口は3億人で、生産年齢人口も全人口も上昇を続けている唯一の先進国ですが、それでも人口増は鈍化、限られたパイを奪い合う構造になります。
以前米国人口について記事を書いていますので、ご参考まで。
日本に置き換えればNTTとKDDI、ソフトバンクの3社で国内市場を奪い合って（横並びによろしくやって）いるのと全く同じ環境で、米国通信インフラ事業も長年の停滞があります。
持続的成長を求められるAT&Tの経営戦略上、柱としているのがエンタメ事業への進出です。
エンタメ事業への進出
AT&Tの特徴は、エンタメ事業（メディア事業）への進出です。
15年にはNFL放映権を持つ衛星テレビ大手のディレクTVを670億ドルで、18年にはCATV2位のタイム・ワーナーケーブル等を傘下に持つタイム・ワーナーを1020億ドルで買収しました。
今までコンテンツの配信側だった通信事業者が、コンテンツの制作者へと進出しているわけです。
当時の反応含めて記事にしていましたが、買収額が高額すぎるという声が大きかったです。投資回収に現状の利益から20年はかかるという見込みだったので。
あるいは、18年にはAppNexusを買収し、デジタル広告市場への拡大も推進しています。
参考AT&T、大手デジタル広告技術企業AppNexusを買収
通信事業が競争激化と設備投資の増加で苦しむ中、ビジネスモデルの軸にコンテンツ販売や広告収益をプロットしようという狙いはわかります。
動画コンテンツは通信事業と親和性が高く、優良コンテンツは自社契約の囲い込みにもなりますし。
とはいえタイム・ワーナー含めた米国のCATV事業は、NetflixやAmazonの台頭で縮退に追いやられている状況です。
それでも19年までは相乗効果でキャッシュが増加し、巨額の債務を返済していましたが、コロナ情勢で4～6月期の売上はマイナス9%と、突然窮地に陥りました。
そういえば、CATV買収はJ:COMをおさめたKDDIと少し状況が似ているような気もします。
5Gの本格化
前回記事を書いたのが16年で、その頃はまだ5Gの検討開始段階でした。「大量接続・大容量通信」「高速通信」「低遅延」という5Gの大枠の内容は変わっていません。
いよいよ実用フェーズに入ってきた5Gの中心企業として、AT&Tは毎年40億ドル近い投資を継続しています。ベライゾンとAT&Tが5Gのトップシェアを持っています。
18年にはサービスを正式リリースしており、20年現在は過渡期の状態ですね。
ベライゾンと同じく会社の命運を握る5Gの動向ですが、お互い5Gをめぐる過度な競争は避けたい格好です。
以前の課題にもあったように、4Gで既に高速かつ大容量だったので、5Gプランへ移行して料金を上乗せさせるだけのベネフィットを訴求できないためです。
コロナ影響と最新決算
合わせて、最新決算を見ておきたいと思います。
4～6月期は売上マイナス9%、利益マイナス66%と大打撃でしたが、直近7～9月期決算は売上が全体の5%マイナスと落ち着いてきています。
コロナ影響は出ていますが、他業界より比較的軽微といっていいと思います。
また、主なマイナス要素は主力のモビリティ事業ではなく、ワーナーメディアのコンテンツ事業です。映画館事業もあるので、日本以上にコロナ流行がすごい米国では業績影響が免れない状況です。
競合
通信事業者として直接の競合はベライゾン（VZ）とTモバイル・スプリント連合です。
通信ケーブルや基地局といった設備投資が大きな業界なので、数多くのプレイヤーがひしめき合う構造にはなり得ません。これはドコモ、KDDI、ソフトバンクで寡占市場の日本でも同じですね。
基本的にベライゾン、AT&Tの2強で、ここ2社で7割近くのシェアを握っています（余談ですが、ベライゾンも元はAT&Tの子会社が集まったもの）。
あとはTモバイルとスプリントは20年4月に合併して、不動の3番手につけています。
Tモバイルは斬新なキャンペーンを打ち出すことでAT&Tを上回る加入者純増状態で、着実に2強のシェアを奪っています。
日本の3キャリアを見ていると麻痺しますが、米国のキャリア競争は非常に激しい。横並びの施策は打たず、価格競争が非常に厳しい業界になっています。
過当競争で利益が削れ、近年のトラフィック量の増加に伴うコストを消費者に転嫁出来ない状況です。
上述のことから、通信事業としては停滞感が強い各社は新しい方向性を模索しています。全体的にネット放送に傾倒しているのは同じですが、ビジネスモデルはそれぞれ特色が出てきています。
ベライゾンとの比較
AT&Tは巨額の債務を持ってメディア事業へ進出＆5G事業への拡大を勧めていますが、対してベライゾンはもう少し静かな動きです。
ベライゾンは5Gへの投資を強めているのはAT&Tと同じですが、それ以外にデジタル広告収入を狙い、インターネットサービスのAOL（44億ドル）、ヤフーのインターネット部門（48億ドル）を買収しました。
これも通信事業と親和性が高いので、狙いは理解しやすいです。
ただ近年の投資先を見ると、基本的に5Gにオールインという感じなので、AT&Tに比べて債務は少なく、キャッシュの余力があります。
このため、同じ通信2強で高配当株ながら、ベライゾンのほうが配当性向のゆとりや将来の財務安全性を評価されています。ここ数年の株価を見れば、ベライゾンがずっと優勢です（青がT、赤がVZ）
市場
モバイル市場は停滞しています。スマホ所持者は100%を超えており、ネットワーク普及率やエリアカバー率も90%超え、米国内に新しいパイはありません。
それでいて基本は国内インフラ事業なので、他産業のように成長を海外に求めることも難しいです。
（出典：ITU）
ちなみに、世界最大の加入者を持つ通信事業者はチャイナ・モバイルで、6億人の加入者がいます。すごいですね。
メディア事業も、NetflixやAmazonといったオンライン配信が勢力を増しています。コンテンツ競争に軸を移しており、多額の投資が要求される分野です。
17年時点で、ネットフリックスはケーブルテレビの加入者数を超えてしまいました。今も顧客の流れはCATV→Webになっています。
現状、AT&TのサービスはOtherの位置付けです。
リスク要素
通信事業は意外と先が見えない（潰れはしないとしても）
莫大な設備投資がそのまま参入障壁になって、安定したビジネスを展開出来るインフラ企業の中では、案外投資サイクルの短いほうです。
やはり事業を維持するための設備投資がネックだと思われます。
日本も今でこそ3社で安定していますが、結構激動の歴史です。
（出典：電気通信事業分野における市場の動向 総務省）
まあ通信インフラが潰れることはないでしょうが、競争激化で利益的なうまみが減っていることもあります。
なお、通信サービスは普通契約して数年は使うものなので（2年縛りはなくとも、我々もそのくらいで機種変するはず）、急激な悪化というより徐々に悪くなる傾向があります。
今後2年くらいの傾向の初動を見るには、月の新規契約増数をチェックしていきましょう。
動画サイトはNetflix、Amazonなど競合多数
ストリーミング配信は既に有力各社の参入が相次ぎ、レッドオーシャンと言えます。
今後は動画がトラフィックの90%を占めるという予測もあるくらい、通信における動画のニーズは上がっていくと思われます。
特にネットフリックスやアマゾンプライムで近年顕著なのが、自社サービスと契約するための「キック」となる独自コンテンツの制作です。
各社は既に基盤を整え、今はオリジナルドラマやアニメなどの制作に多額の投資を進めています。自社ストリーミング配信でしか見られないコンテンツを用意し、それをきっかけに契約してもらおうという考えですね。ネットワーク効果もあります。
その点で、後発組でノウハウに乏しいAT&Tは厳しい戦いを強いられている状況です。
通信事業の過去リターンは高くない
シーゲル先生の赤本によれば、通信事業セクターの過去平均リターンは9.63%と、市場平均10.85%を下回っています。
株価上昇が期待しにくい企業ですし、トータルリターンで市場平均より大幅なアウトパフォームは見込みにくいことは覚えておきたいです。
連続増配の懸念事項
これは財務分析の中で見ますが、配当性向がこの何年か100%を超えている状態で、継続性に疑問符がついています。
とはいえ、36年連続増配記録を簡単に止めるとも思えないので、債務過多からの早期復帰が望まれます。いずれにしても、配当の源泉たるフリーキャッシュフローの動向を注視すべきです。
AT&T（T）の財務分析
PL
売上横ばい～やや増加傾向が見て取れます（買収の効果もあります）
利益やEPSはやや不安定です。設備投資が非常に大きいため販売管理費が高く、ブレがちなところが原因です。
それでも営業利益率は15%前後と市場平均を超える高めの水準を叩き出しており、インフラ事業らしい高収益がわかります。日本のKDDIも利益率20%近く、寡占市場なので設備投資が多いと言っても強いです。
ただし、投資対効果の指標となるROAやROEは低めに出ています。
BS
現状維持のための設備投資が膨大で、固定資産が非常に大きくなっています。流動資産1割に対して固定9割ですね。
負債も同じで、長期負債が大きな割合を占めていて、自己資本比率も30%程度と低めです。
CF
安定して横ばいの動きですが、営業CFの6割くらいを常に投資CFが食っていて、FCFは案外少ないのです。
積極投資で投資CFが増え、キャッシュがやや足りていない状況がコロナで加速しているのが懸念事項。キャッシュの枯渇が配当の継続に影響してきますので、ウォッチしていきたいです。
その他の指標
AT&Tといえば高配当銘柄ですよね。現在の利回りは7.17%もあります。設備投資の大きさがそのまま参入障壁となって外部市況が変化しにくく、先が見通しやすいために安定して配当が出せるのです。
以下を見ての通り、投資家還元は熱心すぎるほど熱心にやっており、配当性向は近年100%を超えています（利益より大きい金額を配当として出しているということです）。
36年連続増配銘柄と配当貴族になりますので、意地でもこの配当＆増配を維持しようとするでしょう。
タイム・ワーナー買収など債務が多く、総じて不安定な財務指標かなと思います。事業領域もコンテンツ領域は競争が厳しく、配当をやめて事業投資すべきとの声も聞きます。
とはいえ、AT&Tは安定高配当で株主をひきつけてきたこともあり、多少のキャッシュ不安で配当をやめないと思われます。
AT&T（T）の株価、チャート分析
リアルタイムチャートのリンク置いておきます。
過去の最高値、最安値
過去20年、全然値動きがありません。ずーっと25ドル～40ドルの狭いレンジにいたので、買い場もわかりやすいといえばわかりやすい。
キャピタルゲインが期待できる株ではないのですが、安く買えるとそれだけ生涯利回りがよくなります。
過去最高値は60ドルですが、ちょっと遠いので直近の大きな抵抗帯である40ドルを上限、25ドルを下限と考えてよいと思います。
今後の値動き予測
5年チャート
この5年は上値を切り下げてきた下落トレンドです。19年に反発するように上昇していますが、コロナショックをきっかけに再度下落。
コロナ前は40ドルのラインが抵抗帯でしたが、現状は30ドルあたりのラインまで下がっています。利回りは7%を超えて割安で買える水準ではあります。
1年チャート
コロナで25%近い下落をしたあと、まったく戻っていません。米国株はダウ平均3万ドル超えの史上最高値更新と景気がよいのと対象的ですね。
ぱっと見た感じは30ドルの上値が重たく、何度か挑んでは弾かれているようです。トレンド的にはここから下に落ちるチャートですが、どうなるか。
AT&T（T）の投資戦略
結構長くなりましたので、まとめましょう。
- 通信事業は成熟しきった市場で、AT&Tは次の成長軸としてメディア・エンタメ事業をターゲットにして積極拡大を進めている
- 寡占市場かつ生活に欠かせないインフラだが、ビジネスとしては固定設備投資が大きく、常にCFを圧迫している
- 連続増配36年の高配当株で、今後の継続性はキャッシュフローに注目すべき
- チャートではコロナショックで暴落した後、株価が戻っていない
回答
利回り驚異の7%超えに惹かれますが、高利回りにはワケがある物件でもあります（この情勢で株価が上がらないのには、それなりの理由があります）
とはいえ、事業としては安定した寡占市場上位に位置していますし、まだまだキャッシュの余力は十分です。キャピタルゲインは望めないものの、向こう数十年とインカムゲインが期待できるので、魅力的な投資先の一つだと思います。
関連記事
動画版再掲
ベライゾンの記事も書いていますので、合わせて読んでいただけると嬉しいです。
日本の通信キャリアKDDI（9433）も日本屈指の優良株です。
高配当だけどもう少し安全性の高いものを求めるなら、高配当株ETFという選択肢もあります。
これまで調査してきた米国株の個別銘柄記事リストをまとめました！ 企業名クリックで各詳細記事に飛ぶことが出来ます。
| 企業名 （リンク先は分析記事） | ティッカー | 業種区分 | 主力事業、ブランド |
|---|---|---|---|
| アマゾン | AMZN | IT | ネット小売、クラウド |
| アルファベット/グーグル | GOOGL | IT | 広告（検索）、AI |
| アップル | AAPL | IT | iphone |
| マイクロソフト | MSFT | IT | OS、Office365 |
| フェイスブック | FB | IT | 広告（SNS） |
| IBM | IBM | IT | クラウド、AI |
| インテル | INTC | IT | 半導体（PC、サーバ） |
| クアルコム | QCOM | IT | 半導体（モバイル） |
| エヌビディア | NVDA | IT | 半導体（GPU） |
| オラクル | ORCL | IT | ソフトウェア（DB） |
| オクタ | OKTA | IT | オクタ |
| シスコ | CSCO | IT | ネットワーク機器 |
| アリババ・グループ | BABA | IT | タオバオ、Tmall、アリペイ |
| テンセント | HKG00700 | IT | テンセント |
| バイドゥ | BIDU | IT | 百度 |
| ビザ | V | 金融 | 決済インフラ |
| マスターカード | MA | 金融 | 決済インフラ |
| アメリカン・エキスプレス | AXP | 金融 | 決済インフラ |
| スタンダード＆プアーズ | SPGI | 金融 | 格付け機関 |
| ムーディーズ | MCO | 金融 | 格付け機関 |
| ブラックロック | BLK | 金融 | 運用会社 |
| ウェルズ・ファーゴ | WFC | 金融 | 商業銀行 |
| JPモルガン・チェース | JPM | 金融 | 商業銀行、投資銀行 |
| シティグループ | C | 金融 | 商業銀行、投資銀行 |
| ウエストパック銀行 | WBK | 金融 | オーストラリア銀行 |
| バークシャー・ハサウェイ | BRK.B | 金融 | バークシャー |
| AT&T | T | 通信 | モバイル通信 |
| ベライゾン・コミュニケーションズ | VZ | 通信 | モバイル通信 |
| ネットフリックス | NFLX | 通信 | 動画配信サービス |
| ウォルト・ディズニー | DIS | 通信 | ディズニー、ESPN |
| ジョンソン・エンド・ジョンソン | JNJ | ヘルスケア | 医薬品（ステラーラ）、バンドエイド他 |
| メドトロニック | MDT | ヘルスケア | 医療機器（ペースメーカー他） |
| アボット・ラボラトリーズ | ABT/ABBV | ヘルスケア | 栄養補助食品、医薬品（ヒュミラ他） |
| ブリストル・マイヤーズ・スクイブ | BMY | ヘルスケア | 医薬品（オプジーボ他） |
| ファイザー | PFE | ヘルスケア | 医薬品（プレブナー、リリカ他） |
| メルク | MRK | ヘルスケア | 医薬品（キイトルーダ他） |
| ギリアド・サイエンシズ | GILD | ヘルスケア | 医薬品（ハーボニー他） |
| CVS ヘルス | CVS | ヘルスケア | 薬局、PBM |
| ユナイテッド・ヘルス | UNH | ヘルスケア | 医療保険、PBM |
| P&G | PG | 生活必需品 | ビューティー（パンテーン、SK-II）他 |
| ユニリーバ | UL | 生活必需品 | パーソナルケア（Dove、LUX） |
| コルゲート・パーモリーブ | CL | 生活必需品 | オーラルケア（歯磨き） |
| コカ・コーラ | KO | 生活必需品 | コカ・コーラ |
| ペプシコ | PEP | 生活必需品 | ペプシ・コーラ |
| ゼネラル・ミルズ | GIS | 生活必需品 | ハーゲンダッツ |
| クラフト・ハインツ | KHC | 生活必需品 | チーズ、ケチャップ |
| マコーミック | MKC | 生活必需品 | スパイス |
| ホーメルフーズ | HRL | 生活必需品 | SPAM |
| マクドナルド | MCD | 生活必需品 | マクドナルド |
| スターバックス | SBUX | 生活必需品 | スターバックス（スタバ） |
| ウォルマート・ストアーズ | WMT | 生活必需品 | 大型店舗小売 |
| コストコ・ホールセール | COST | 生活必需品 | 会員制小売 |
| ホーム・デポ | HD | 生活必需品 | DIY小売 |
| フィリップ・モリス | PM | 生活必需品 | たばこ（マルボロ） |
| アルトリア・グループ | MO | 生活必需品 | たばこ（マルボロ） |
| レイノルズ・アメリカン | RAI/BTI | 生活必需品 | たばこ |
| アンハイザー・ブッシュ・インベブ | BUD | 生活必需品 | バドワイザー |
| ナイキ | NKE | 生活必需品 | スニーカー（ナイキ・エア） |
| ギャップ | GPS | 生活必需品 | GAP、オールドネイビー |
| エクソン・モービル | XOM | エネルギー | 石油メジャー |
| シェブロン | CVX | エネルギー | 石油メジャー |
| ロイヤル・ダッチ・シェル | RDS.B | エネルギー | 石油メジャー |
| ボーイング | BA | 資本財 | B787ドリームライナー |
| ロッキード・マーティン | LMT | 資本財 | ステルス戦闘機F-35 |
| ユナイテッド・テクノロジーズ | UTX | 資本財 | 航空機エンジン、エレベーター |
| キャタピラー | CAT | 資本財 | 建設機械（油圧ショベル他） |
| ゼネラル・エレクトリック | GE | 資本財 | 照明、航空機エンジン |
| テスラ | TSLA | 自動車 | 電気自動車（EV） |
| スリーエム | MMM | 素材 | ポストイット |
| デューク・エナジー | DUK | 公共 | 電力、ガス |