【格差拡大】20年で教育やヘルスケアなど必需品・サービスはますます高価に、消費財はますます安価に

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ここに米国における20年の価格変動を表したグラフがあります。

(出典:Howmachit)

1998年を基準値として現在の価格がどのくらいになったのか、という調査ですね。インフレ調整込です。

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材・サービスの価格変動の傾向

当時より高くなったものもあれば、安くなったものもあります。しかし両方に明らかな傾向がありますね。

上がったもの

  • 医療サービス
  • 大学の学費
  • 大学の教科書
  • 看護学校の学費
  • 平均時給(日本は……?)
  • 家庭の食べ物、野菜

下がったもの

  • スマホ
  • PC
  • おもちゃ
  • テレビ

変わらないもの

  • 自動車
  • 家具
  • アパレル

これを見ると、教育と医療は価格が上がって、スマホやPCなどの消費財は下がっています。消費財でも技術革新の早い電子デバイスは価格変動が大きいようです。

新しいものほど事業ライフサイクルが短くなる

ヒット商品のライフサイクルは年々短くなっています。

(出典:中小企業研究所)

逆に言うと、1年で大化けする企業も増えたということです。新規技術の普及速度グラフを見ての通り、アーリーアダプターが増えていることが分かります。

(出典:Visual Capitalist)

投資ブログ的に言うと、こうしたデバイス事業をやっている企業が新規分野に手をつけた場合、上手くやれば莫大なキャピタルゲインを得られる可能性があります。

事業ライフサイクルの短い時代の生き方を考える

東大生は金持ちが行くところ

東大生の親の平均年収は1000万円というのは有名な話。

(出典:Newsweek)

ちなみにハーバード大学生の親の平均年収も過半数が12.5万ドル(約1375万円)だったりします。

(出典:Harverd Crimson)

これには何かしらの原因があると思いますが、たぶん以下の2つなのでしょう。

  • 遺伝
  • 教育費の差

米国の入試は分かりませんが、日本における「頭の良さ」とは詰め込み教育への適応なので、よく出る問題の解き方をどれだけ叩き込めるかにかかっています。

そうなると、独学よりも誰かに解き方を教えてもらったほうが成績は良くなりやすいです。要は、

塾(あるいは私立)に行く=頭よくなる

ということです。

塾や私立へ行くのにお金がかかるので、そのまま教育格差拡大につながっていると。当然教育費も年収によって上がっていきます。

(出典:マイナビニュース)

東大でなくとも、親の収入が高いと大学に行く割合が増えます。

(出典:ベネッセ)

一方で、今ではYoutube動画やオンライン教育によって、勉強環境を安価に整えることも可能になってきました。

eラーニングは教育市場のホットな分野で、要注目ですね。

地頭力は別物

ここで余計なことを言うと、勉強は出来るのに頭は悪いんだよなあと思ったら、たぶん地頭力が良くないです。結構います。

そういう人にはフェルミ推定とかケーススタディがおすすめです。頭を回転させましょう。

ブログ初期にこんな記事書くくらい得意でした。笑

フェルミ推定とかケース問題を解かせると頭良さそうなキャラクターが出来る件

逆に大学を出ると年収も上がる

最近SNSの論調で「大学不要論」とか見ましたが、ああいう無責任な発言はどうかと思います。行けるなら普通に大学行ったほうがいいに決まってますよ。

自分の将来を参考にしたいなら、成功事例(外れ値)ではなく平均を見ましょう。これも統計学の知識です。

確かに高卒でも大成功する人はいますよ。でも平均的には大卒より生涯年収は低くなります。

(出典:NIKKEI STYLE)

この平均を超えられる何かがなければ(早く社会に出てスキルを身に着けたいというだけなら)、なるべく大学を目指したほうがいいと思います。

お金持ちほど長生き

データ上はお金持ちほど長生きする傾向が見られます。

(出典:WSJ)

受けられる医療サービスの格差、摂取出来る食べ物の差ですかね。

日本は国民皆保険制度のおかげで世界でも稀に見るレベルで医療サービスに恵まれた国です。日本が長寿国であることと無関係ではありません。

米国ではオバマ大統領時代にオバマケアという政策で国民皆保険制度をスタートさせました。が、元々民間保険が中心の国では上手く行っていないようです。

医療費の先払いが必要だったり保険対象外が多かったりと、保険料を払っているのに病院にも行けないという事態だそうで、結局医療サービスを受けるにはお金が必要なのです。

格差拡大社会には個人の金融リテラシー強化が必須

米国は先進国の中でも特に格差拡大している国です。ジニ係数は0.38まで達しています。

(出典:社会実情データ)

ちなみに私は、高校時代にこの本を読んで米国の影の部分を知りました。ちょうど米国に倣って三期制から二期制にしようとしていた時期だった気がします。

とはいえ日本のジニ係数も近年上昇傾向にあります。

教育・医療サービスが高くなるのは需要があるからで、政府に文句を言っても仕方ありません。これからもっと厳しい格差社会になっていきます。

誰かに解決してもらうのを待つのではなく、自分の金融リテラシーを高めていくことが必要です。

ではでは。

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